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じっくり聞いてみた 復興五輪「浸透まだ」市長語る

東京オリンピック・パラリンピックまであと半年。
公式ユニフォームも発表され、3月には聖火リレーがスタートする。
チケットを取得できていてもいなくても、いよいよという機運が高まってくる。

しかし、「大会を契機に復興の後押しをして復興しつつある姿を伝える」
(復興庁・復興ポータルサイト)という目的の「復興五輪」について、
どれだけの人が意識しているのだろうか。

1月20日、安倍総理の施政方針演説では、聖火リレーの出発地点となったJビレッジ
(福島県双葉郡・サッカーのナショナルトレーニングセンター)や
今春開業予定の水素製造施設(同・双葉郡)などを挙げ、復興の成果としてアピールした。
ただ、これらピンポイントの成果を強調されても、
「復興五輪」という言葉が空しく感じられる、という声が聞こえているのが現状だ。

では実際、被災地ではどのように受け止められているのだろうか。
宮城県気仙沼市の菅原市長によると、地元市民でさえ、「復興五輪の浸透はまだまだ」だという。
まもなく、あれから9年。
津波被災地の「復興五輪」への思いと、今抱える課題をじっくり語ってもらった。

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