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「日経ウーマン×テレ東BIZ」の連動企画「Shift W」は、仕事・学び・私生活を鮮やかにアップデートするためのヒントをお届け。

【動画】転職＆就活に役立つ！「女性が活躍する会社BEST100」を深掘り

「テレ東プラス」では、「Shift W」「転職＆就活に役立つ！担当編集者に聞く『女性が活躍する会社ベスト100』を深掘り」の内容を紹介する。

「日経ウーマン」副編集長・羽田 光さんに聞く

――「日経ウーマン」と「日本経済新聞社」グループの「日経 ウーマンエンパワーメントプロジェクト」は、毎年「女性が活躍する会社BEST100」を調査しています。この調査は1988年にスタートしたそうですが、その背景は？

「背景として3つあります。1つ目は“頑張っている企業を応援したい”ということ。2つ目は、社会全体の底上げのため。ある企業が頑張っていたら他の企業も頑張ろうとなり、社会全体の底上げにつながります。3つ目は、モヤモヤを抱える読者へのヒントとして。
自分の会社でも女性活躍を進めたい、うちの会社はどうして女性が活躍できないのかというモヤモヤを抱えている人に対して“自分にできることはないか”というところのヒントになる。この3つが調査をやることの意義、スタートした背景です。

『日経ウーマン』は、男女雇用機会均等法が制定（1985年）された3年後の1988年に創刊しました。ただ、当時の男女雇用機会均等法は努力義務で、均等にしなくても罰則がなかった。もちろん本気で取り組んでいる企業もありましたが、“世の中的にそういう流れだから、一応女性を採用しよう。でも裏方でいいよね”という企業も割とあったそうです。そこのギャップを埋めることがすごく大事だったと、創刊を担当した編集長などから聞いています」

――当時は、会社員として一生働き続ける女性も少なかったでしょうし、会社の中で女性同士が連携していく難しさもあったのではないかと想像します。

「男女雇用機会均等法の制定前後は、表面上は男女平等、実態は“専業主婦モデル”という2重構造のねじれ期間だったと、書籍などに書かれています。当時のドラマなどを見ても、女性の主要キャラクターは専業主婦のパターンが多い。女性が一生働きたいと思っていても、自分の意思で仕事をして昇進するという意識が、社会の制度に追いついていないところがあったのかなと。“自分はこの道でいいのだろうか”という働く女性のモヤモヤは、今よりも大きかったんじゃないかと想像します」

――そんな中、「日経ウーマン」が創刊されました。

「今の『日経ウーマン』編集部全体の目標は、『女性活躍という言葉がいらない社会にしよう』。“女性活躍”という言葉があるということは、言い換えれば“活躍しきれていない”ということで、息をするように活躍していたら、そんな標語はいらないですよね。おそらく、創刊した時の編集部の思いも同じだったのではないかと思います」

就活、転職の参考にも！4つの評価軸で測る「企業の偏差値」

――「女性が活躍する会社BEST100」の調査項目には、どのようなものが含まれているのでしょう。

「調査項目は、創刊当時から使用しているひな形を継ぎ足して作成しており、国策に合わせてブラッシュアップしていく仕組みになっています。
正社員の数（総合職、一般職、新卒）や平均勤続年数、男女の平均年齢、勤続年数に男女差がないかという点なども見ています。
他にも、管理職の人数、働き方の柔軟性、男性育休取得率と期間など…。今は男性対象者には育休を取るよう声かけすることが義務化されていますが、実は育休については、世の中に浸透するよりずっと前から調査項目に含まれていました」


――偏差値なども出るようですが、数値化はどのように？

「現在、約450社に回答していただいておりますが、“管理職登用度”“女性活躍推進度”“ワークライフバランス度”“人材多様推進度”と、4つの採点ポイントがあります。調査では、この4つに紐付けするための設問を伺っています。

企業の皆様には偏差値を含めてフィードバックさせていただきますので、同業他社と比べてどうか、どの位置づけにあるのかが分かりますし、『これを元に次の一手を考えたい』というお声をいただくこともあります
BEST100に入っている企業の皆さんは、とても頑張っていらっしゃる。本当にレベルが高いです」

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