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【動画】教育費は手取り15％まで どこに一番お金をかけるべき？将来の収入を高める“意外な習い事”とは？

今回のテーマは、「教育投資」。教育とお金のプロフェッショナルが集結し、「限られた家計でどこに教育費をかけるべきか？」徹底討論した。

教育費2500万円時代…過熱する中学受験のリアル

教育ジャーナリストの佐野倫子さんは、小学5年生の次男を、週4日、塾に通わせている。佐野さんの次男はパイロットを目指し、中学受験を決意。苦手な算数を克服するため、2年前から「フォトン」が運営する算数専門塾に通い始めた。授業は週1回で3万4000円だ。

子どものために、できることはしたい――。佐野さんが通わせている塾は一つだけではない。次男は小学4年生から大手の集団授業塾にも入り、現在、週に3回通っている。
一方で参考書は、図書館を利用したり中古で買ったりと、費用を抑える工夫も。

2人の子どもを持つ佐野さんは会社員の夫と共働きで、自身はフリーランスで仕事をしている。長男は2年前に受験し、中高一貫校へ進学。「（世帯で）1人だけの収入だと、教育にこれほどかけられない」と実情を話す。


次男の教育費は、最低140万円ほどかかっているというが、受験対策が本格化する来年はさらに費用が膨らむ見込み。限られた家計の中で、子どもの学力を最大限伸ばすにはどうしたらいいのか――。


受験に関するあらゆる情報を発信している「受験総合研究所」代表・伊藤滉一郎さんによると、小学校から大学まで全て私立に進学し、塾代などの受験対策費も含めると、教育費は総額約2500万円。
一方、全て公立だった場合は約900万円。さらに、小学校から私立で、最終的に私立大学の医学部に入った場合は5000～6000万円ほどかかるという。

2010年に始まった、高校授業料の実質無償化。2026年4月からは所得制限が撤廃されたが、それによって思わぬ影響が生じている。
「公立離れが進んだ。“安いなら設備の良い私立へ行った方がいい”という流れもあり、公立高が定員割れし始めている。大阪などの地域では、実質無償化で浮いたお金を中学受験代に回し、中学受験率が上がっている」（伊藤さん）。


これまで1000を超える子育て世帯の相談に乗ってきた八木陽子さんは、「教育費は手取り収入の15％以内に抑えるのが理想」と話す。
しかし伊藤さんによると、実際、収入の20～30％を教育費に充てる家庭も多く、中学受験のために、母親がパートに出るケースも少なくないという。


「教育経済学」を専門とする慶應義塾大学 総合政策学部教授・中室牧子さんは、「教育投資は金融投資と同じ。“どれくらい高い投資収益率を得られるか”を考えることが重要」と話す。
さらに中室さんは、教育投資と金融投資の大きな違いについて、「隣の家の子どもが塾へ行くと、自分の子どもも通わせたくなるという“ステータス外部性”にある」と分析。
この心理が働くことで教育投資に歯止めが利かなくなり、景気に関係なく教育費は上昇していくそう。「本当に効果のある投資かどうかを見極め、周囲に流されないことが大切」（中室さん）。

「非認知能力」が学力・収入を高める

中室さんによると、将来の収入を上げるため、子どもの頃に経験すべきことは、「スポーツ」と「音楽活動」。これらは学力を伸ばすだけでなく、「非認知能力（コミュニケーション能力や忍耐力など）」を高める効果があるという。


例えば音楽は「どういう風に音を鳴らすか」、まさに意思決定の連続であり、さらに合奏などを通してコミュニケーション力やチームワークを学ぶことができる。
最近は、この非認知能力が「学力や将来の収入に影響する」という研究も多いそう。
「親は5教科の勉強を優先しがちだが、必ずしもそうではない」（中室さん）。

小・中・高・大…教育費をかけるならどこ？

それでは親として、限られた時間と教育費をどこに投資するのが最適なのか。
プロ3人が挙げた答えとその理由は――？
さらに、教育費を無駄にしないために親が知っておくべき考え方とは。
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