8月5日（水）、8月12日（水）、8月19日（水）、8月26日（水）に放送した「アンパラレルド～ニッポン発、世界へ～」（MC：オードリー・若林正恭 毎週水曜 夜11時06分）を、「テレ東BIZ」で配信中！

【動画】「停電を救う新素材」から「気球で“宇宙”旅行」まで…日本発、驚きの未来技術

【8月5日（水）放送「振動で発電する金属“鉄ガリ”の実力＆400年超の老舗企業が挑む異色コラボ」】
ゲスト：「住友金属鉱山」東福淳司 泉聖志


現代の日本が直面する深刻な社会課題の一つが、台風などの自然災害による「停電」だ。
激しさを増す自然災害に対して常に備えが求められる中、この課題に新素材開発のアプローチで挑むのが、1590年創業で430年以上の歴史を誇る老舗非鉄メーカー「住友金属鉱山」。彼らの武器は、わずかな振動で発電する画期的な素材「鉄ガリ（鉄ガリウム）」だ。
これは半導体製造に欠かせないガリウムと鉄粉を混ぜ合わせたもので、本来は性能のバラつきが出やすい素材だったが、主任研究員の泉が30年に及ぶ研究の末、原子がきれいにそろった「単結晶化」に成功。どこを切り出しても均一に発電できる工業製品として進化させた。

この「鉄ガリ」を使えば、電池交換不要で橋の老朽化を診断するセンサーや、ドアの開閉振動で高齢者の徘徊・侵入者を知らせる防犯システムなど、電源のない場所での幅広い活用が可能となる。
さらに住友金属鉱山は、太陽光の熱源となる近赤外線を選択的に吸収する超微粒子素材「ソラメント」も開発。この素材を用いた遮熱ウェアは、近赤外線カメラによる盗撮を防ぐ機能から、アスリートのユニフォームにも採用されている。

住友金属鉱山でこれらのプロジェクトを推進するのが、オープンイノベーション「クロスマイニング」の責任者・東福だ。異業種のパートナーとアイデアを持ち寄ることで、自社だけでは到達できない新たな価値の創出を目指している。素材の単体販売だけではグローバル競争で勝ち抜くことが難しい中、同期入社である東福と泉が、歴史ある鉱山会社に新たな風を吹き込み、未来の社会課題を解決しようと奮闘を続けている。

【8月12日（水）放送「こんな地図があったんだ！精巧な立体地図とプロジェクションマッピングの融合！」】
ゲスト：「地球科学可視化技術研究所」芝原暁彦CEO 大道寺覚CTO


今回のゲストは、地球上のあらゆる場所の地形や地質、防災情報を可視化する企業。
いつもと同じく、この企業が技術的に優れているのはもちろんだが、大人から子どもまで楽しめる技術であることが、今回の放送の大きなポイント。精巧な立体地図にプロジェクションマッピングを融合するとは、どういうことか？

茨城県つくば市にある「地質標本館」に、地球技研がつくった巨大な立体地図がある。この日本地図の立体模型に、「河川」「鉄道」「道路網」「活断層」などの情報をプロジェクションマッピングの技術を使って投影することで、普通ではわかりにくいことがわかるようになっている。一見すると“普通の地図”。しかしそこに、様々な情報がのってくることで、地図が違った様相を見せる。見ているだけで、実に楽しい。

企業の名前にもある「可視化」とは、まさにそういうことだ。精巧な立体模型をつくるのも難しいが、そこにピタッとプロジェクションマッピングを投影するのも難しい。ここに特許技術があるという。また、防災の側面でも役立っており、地方自治体などからプロジェクションマッピングを投影する立体地図の制作依頼も多い。
実際に目で見て、現場を想像できることや、様々なことを確認できることで、意識が違ってくるのだという。地球技研の二人は、なぜこのような会社をつくったのか。この先、目指すことなどをMCのオードリー若林正恭が聞いていく。

【8月19日（水）放送「気球でちょっと“宇宙”まで!?常識破りの挑戦＆沸騰する『宇宙ビジネス』最前線」】
ゲスト：「岩谷技研」岩谷圭介CEO 山本和幹 新事業開発部部長


近年、アメリカの「スペースX」の上場やNASAによる月探査計画など、世界中で「宇宙ビジネス」をめぐる開発競争が激しさを増している。日本国内でも竹中工務店による月面居住施設開発や大林組の宇宙エレベーター構想など、異業種からの参入が相次ぐ。
そんな中、ガス気球を用いた「“宇宙”遊覧フライト」の商業化という前代未聞の挑戦に挑むのが、2016年創業のスタートアップ「岩谷技研」だ。

CEOの岩谷は、大学時代に宇宙工学を専攻していたが、ロケット開発に必要な膨大なコストに壁を感じ、低コストで高高度へ到達できる「気球」に着目。試行錯誤を経て、2024年には北海道士幌町で有人飛行試験に成功し、高度2万メートルの成層圏（“宇宙の入口”）から見渡す絶景の撮影を成し遂げた。

岩谷技研の気球は、一般的な観測用気球の20倍の厚みを持つ特殊プラスチック生地を使い、内圧を逃がす構造やパラシュート代わりとなる巨大な体積によって高い安全性を確保。さらに小型の生命維持装置を独自開発することで、乗客は宇宙服を着ることなく、特別な訓練を受けない民間人でも安全にフライトできるという。

現在、大手広告会社出身で事業推進を担う山本とともに、JTBやJALといった大手企業とタッグを組み、最短で来年夏の商業化を目指してプロジェクトを推進している。
1回あたりのフライト費用は数千万円規模となる見込みだが、2035年までに1000万円以下に抑え、「誰もが日常的に“宇宙”を見に行ける時代」の実現を目指したいという。

【8月26日（水）放送「魚が“腸活”で強く大きくなる！？海水温上昇に立ち向かう父娘の挑戦！」】
ゲスト：「ホロバイオ」梅田眞郷 社長（京都大学名誉教授）土谷真咲 事業部長


地球温暖化に伴う海水温上昇により、日本の水産業や魚類の養殖現場は危機的な状況に直面している。日本近海の魚の漁獲量が減少するだけでなく、高水温によって養殖魚が大量死したりエサ代が高騰したりするなど、従来の環境や飼育方法では対応しきれない課題が深刻化している。こうした社会課題に対し、「魚そのものを強くする」という画期的な発想と技術で立ち向かうのが、2020年創業の「ホロバイオ」だ。

京都大学名誉教授で社長の梅田眞郷は、琵琶湖固有種の魚「イサザ」が過酷な環境（大きな温度差）を行き来できる秘密がその腸内細菌にあることを発見。この知見を応用し、養殖魚の成長や健康維持を促す「機能性腸内細菌」を用いた“魚の腸活技術”を開発した。
卵からふ化した直後の仔魚から稚魚の時期にこの腸内細菌を与えることで、魚の成長スピードが最大1.3倍に促進され、販売価格や味のクオリティ向上にも貢献。

さらに今年、アクシデントから偶然発見された「水温32℃にも対応できる高温耐性を持つ菌」の試験投与もスタートさせている。
番組では、研究に没頭してきた父・梅田社長と、経営面を支える娘・土谷事業部長の親子鷹の歩みに迫るとともに、「人の腸活研究」の現在地も紹介。日本発の技術で国内の養殖課題を解決し、さらには世界の水産市場を目指すホロバイオの比類なき挑戦を紐解く。

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9月2日（水）は「エヌビディアが認めた！ニッポンのフィジカルAI企業」を放送。