患者の殺到に、混乱する医療現場。消防庁によれば、救急車が通報を受けてから医療機関に患者を搬送するまでに要した時間は、昨年で全国平均36.1分。過去最悪を更新してしまった。脳内出血を起こした妊婦が7病院に搬送を断られ死亡したり、60代の女性が39回も拒否されるなど、痛ましい事態が後を絶たない。もしも家族が急に倒れたら…事故にあったら…誰しも、明日は我が身に関係するかもしれない問題だ。危機に瀕する救急医療だが、再建を目指して、新たな取り組みも始まっている。
この9月、北海道では、患者や医師を小型ジェット機で搬送する「ドクタージェット」が登場した。ヘリの3倍のスピードで患者の元へ駆けつけ、一人でも多くの命を救う。深刻な医師不足に陥り、多くの町で救急病院が機能しないという事態のなか、住民の願いは形になるのか？さらに、「たらい回し」を防止するための画期的な仕組みづくりも進む。病院と救急隊・患者をわずか1分でマッチングさせ、救命率の向上に成功していた理由とは？
都会と地方、それぞれの救急医療の再生に何が求められているのか。問題解決に果敢に取り組む現場の医師たちの姿を追う。

日本でドクターヘリの運航事業が開始されて、間もなく10年。全国をくまなくカバーするには50機が必要とされるドクターヘリだが、配備されているのはいまだ19道府県23機、半分にも満たないのが現状だ。背景には、フライトドクターと呼ばれる専門医師の育成の遅れや運航費用の問題がある。国と都道府県からの補助金だけでは足りず、運航会社が年間数千万円の赤字を抱えたり、ヘルメットやスーツなどの消耗品購入は病院側の負担となるなど課題は山積みだ。そんな中、年間700件という日本一の出動回数を誇る日本医科大学千葉北総病院では、民間企業にスポンサーとなってもらい、ヘリの機体に広告を載せるという全国初の取り組みが始まった。

迅速な治療のために医師や患者を10人乗りジェット機で搬送する「ドクタージェット」が実用化に向け動き始めた。北海道内の救急医や病院、羅臼・利尻といった自治体、民間企業など70の団体が参加し「北海道航空医療ネットワーク」を発足。1ヵ月に及ぶ試験運航では丘珠空港を拠点に、帯広、旭川、稚内、中標津など12空港を結び、各地の重篤患者をいち早く札幌などの救命救急センターに運ぶ。全国初の試みだ。
現在、北海道には3機のドクターヘリが配置され、それぞれ道央・道北・道東をカバーしている。しかし道南や十勝管内は、ヘリが届かない救急の「空白地帯」だ。小型ジェット機はヘリの約3倍・最高時速750kmで道内全域をカバーできるうえ、機内の気圧も一定に保たれているため搬送による患者への負担も少ない。陣頭指揮を執る札幌医大の浅井康文教授は「ドクタージェットは、僻地が多く、面積の広い北海道で、救急医療を誰もが平等に受けられる一歩になる」と、その意義を語る。9月6日に行われた開始式。その式典の最中に、釧路から緊急要請が入った。医療格差はなくせるか… 救命救急の未来像を模索する医師達の闘いに、独占密着取材する。

繰り返される救急患者の“たらい回し”の悲劇を解消しようと、新システムで挑む医師たちがいる。岐阜大学病院・高次救命治療センターの小倉真治教授は、県で初めてドクターヘリを導入するなど、救急医療の改革に奔走してきた。その小倉教授が、15の企業から技術提供を受け開発するのが、「ジェミッツ」と名付けられた医療情報システムだ。
ネットワークで結んだ病院の医師たちが、ICタグ付きカードを身につける。
医師の導線に合わせ30ヵ所に設置されたセンサーが、医師の居場所を認識し、それぞれの部屋の医療業務の忙しさに応じて、3段階に色分けする。赤の部屋(手術室や血管造影室)にいる医師は、救急受け入れ不可能。黄色(救急処置室)は、多少手が離せる。緑(待機室や食堂)は、直ぐ治療できる。約100人の医師の手の空き具合を自動で判定し、県下144台の救急車から送られてくる患者情報とマッチング。最適な病院を瞬時に見つける仕組みだ。 いま救急隊員が、搬送先の病院を選定するのにかかる時間は、平均10分。医師やベッドの稼働確認に手間取るためだ。新システムの計画では、それが1分で決まるという。
「救急医療では“ゴールデンアワー”と呼ばれる“負傷してからの1時間”に治療を開始できるかどうかが、救命率を左右する。我々が闘う相手は“時間”だ」と小倉教授は語る。
その情報システムを構築するのが、情報通信メーカー・沖電気工業の技術者たち。しかし実証実験を続ける医師達からは「病態が刻々と変化する救命現場を、3つの色だけでは判定できない」と異論が出る。
畑違いの技術者たちは、先端技術を組み合わせシステムの精度アップを目指すが…。