■特集

「日本の人工知能が世界を変える！？」

ゲスト：
　経済産業研究所　中島厚志氏
　東京大学特任教授　松尾豊氏

人と会話して質問を理解し適切に回答するロボットなど、人工知能は我々の周りに次第になじんできている。
人工知能といえばグーグル、アップル、フェイスブックなどいわゆるシリコンバレーを中心にしたアメリカ企業が先行している印象があるが日本の企業も決して負けていない。
ゲストの松尾氏によると未来のロボットの人工知能には「認知」「運動」「情報」「言語」という4つの能力が必要だが、アメリカは「情報」「言語」に力を入れ、日本は「認知」「運動」に力を入れている。
アメリカの場合、インターネットのデータ処理、検索から発達し、人工知能が使われてきた。
しかし最近は「認知」の開発が進みロボットが情勢を判断して自分で動くということが可能になってきた。
特にロボットが自分で失敗と成功を繰り返して成功の確率を高めていくディープラーニングの技術は、人がプログラミングして修正を加えるのに3日かかる作業を8時間で終えるという。
こうした流れがモノづくり技術を持つ日本の強みになっている。
「日本はシリコンバレーに勝てる」（松尾氏）とする。
中島氏は日本は製造業などハードの技術は世界一。
しかしモノ自体の使われ方をめぐるソフトの価値が高まっており、しかもそれをシステムにするともっと価値が高まる。
その意味では「ソフトへの投資がカギ」だとする。
ドイツのインダストリー４．０は製造業の全体をシステム化し、同じ通信ラインで結んでコントロールしていくもので、ドイツにいながら南米やアフリカの工場を制御することができ、そのシステム自体を売り込むこともできる。
それが国際標準になっていく可能性がある。
日本にとってはドイツが強力なライバルになる。
人工知能開発が進むと人の仕事がコンピュータにとって代わられるという懸念もある。
しかし新しい世界になれば新しい仕事も生まれてくるので「人と人工知能の協働は可能」（中島氏）だという。