日本は撤退 サッカー女子W杯 招致レースの行方、FIFAの望む形
写真：JFA/アフロ
日本サッカー協会は6月22日、招致を目指していた2023年女子ワールドカップから撤退を表明。新型コロナウィルス感染拡大による東京オリンピックの1年延期などが影響して劣勢となり、開催地決定まで3日というタイミングで「苦渋の決断」となった。
日本が手を下ろした現在、残る候補は2つ。オーストラリアとニュージーランドの共催と、単独開催のコロンビアのみとなった。
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南米初の女子大会開催を目指すコロンビアは、コロナ禍で政府の財政保証確保が困難になったとして6月8日に招致辞退を表明したブラジルの支持を獲得。南米が一致して支援に回ると見られているが、欧州からも少なくない支持を得ていると噂されている。
これに対し、オーストラリア・ニュージーランドに決まれば、南半球で初の女子最高峰の大会開催となる。共催の面でもFIFAの望む形であり、招致国の開催条件をチェックしたFIFAの評価レポートでも1位を獲得。特に、練習場などのチーム周りのインフラ面で優れ、政府の開催保証の面でも優位にあると見られている。欧州のサッカージャーナリストの間でも、FIFAが求めているのはオーストラリアとニュージーランドでの開催だとする見方が強い。
日本が撤退を表明した直後に、AFC（アジアサッカー連盟）のシーク・サルマン会長が、AFC加盟国であるオーストラリアとその近隣のニュージーランドの支持を表明。日本は撤退で「アジアの団結」を促したことに触れ、アジア出身のFIFA理事メンバー全員が自身とともにオーストラリア・ニュージーランドへ投票することを促した。
一方、コロンビア協会はFIFA評価レポートの同国の治安に対する評価が低い点について、「国内の問題は解決し、平和プロセスも非常によく実施されている」と反論し、評価に不満を訴えていると報じられた。投票を直前に控えて、両者が最後のアピールを繰り返えしている。
日本協会は、オーストラリア・ニュージーランドが開催国に決まれば、なでしこジャパンはエリア的にも近く、時差なく大会に臨めると指摘。2度目の制覇へ向けて悪くない状況と受け止めている。
女子ワールドカップは1991年から4年に一度開催。中国（1991年、2007年）とアメリカ（1999年、2003年）が2度ずつホストを務めたほか、スウェーデン（1995年）、ドイツ（2011年）、カナダ（2015年）、フランス（2019年）で開催。当初12チームで開始した大会は1999年に16チームに、2015年からは24チームへと拡大し、2023年大会からは32チームでの開催が予定されている。
開催国は6月25日、FIFAカウンシルでの投票で決定する。
取材・文：木ノ原句望