客に「価値」を感じさせる「ご馳走レストラン」

ブロンコビリーの中に入るとすぐに炭火で豪快に肉やハンバーグを焼くキッチンが目に飛び込んで来る。火力の扱いが難しい炭火で焼くのは手間ヒマがかかるが、これこそ店の「象徴」だ。さらに店内には、行列ができる「サラダバー」。その日の朝に店内で切った新鮮野菜や季節の野菜料理が食べ放題。お米は業務用米の２倍の値段の魚沼産コシヒカリを釜戸で炊く。人手も余分にかかるが外食産業利益率日本一！その理由は、客単価が高くても客が納得する「質の高さ」がある。一方で肉や野菜の大量仕入れの巧みさと自社工場でほとんどのものを加工製造するなどコストカットも徹底している。そして「勤続２０年以上」のパート従業員が何人もいる働きやすさにあった。

倒産危機とＳＮＳ投稿事件で確信した「要は人つくり」

１９７８年に名古屋で創業したブロンコビリーは、バブル崩壊後の９０年代に炭火焼とサラバーを止め「安売り競争」に参入したことがある。しかし２００１年、アメリカ産牛肉のＢＳＥ問題が発生。客離れで一気に５億円の赤字を出して倒産寸前までいく。このとき竹市は「安売りは自分の生き方ではない」と悟る。外食の「価値」を重視した経営でＶ字回復するが、２０１３年、バイト学生がふざけてＳＮＳに投稿した「バカッター事件」で、その店を閉鎖。この２度の大ピンチをへて竹市は、「人材こそ会社の未来を決める」とあらためて確信する。現場社員の悩みをトップ自らが聞くために毎月必ず合宿研修を行う。それはビール片手に話し合う竹市ならではのものだった。

パート従業員をやる気にさせる「アメリカ研修」

ブロンコビリーは年２回のアメリカ研修を行っている。西海岸の本場のステーキ店を食べ歩く。費用は１人５０万円、計１０００万円以上かかるこの研修に、ブロンコビリーはなんとパート従業員まで同行させる。その１人の入社わずか１年の清水に密着。彼女は訪れる店を事前にインターネットで情報収集したり、現地の店員に果敢に英語で質問したり社員も一目置く行動を見せる。なぜパートまでもがこれほどの積極性で仕事と関わろうとするのか。そこにブロンコビリーの強さの秘密があった。