食品から衣料、家電製品、日用雑貨、家具まで幅広く品揃えをする「総合スーパー」が不振だ。「なんでもあるが、欲しいものがない」消費者からはそんな声が漏れる。食品スーパー、ユニクロやしまむら、マツモトキヨシ、ニトリなど、それぞれの専門分野の品揃えに特化した専門店に客を奪われているのが現状だ。イトーヨーカ堂は今後5年間で40店舗を閉鎖。西友も数年内に全店舗の1割弱にあたる約30店舗の閉鎖を発表するなど、大量閉店時代に突入している。そんな総合スーパーで業界トップのイオンも苦戦している。イオンの中核企業で総合スーパーを運営するイオンリテールは2015年度の中期決算で99億円の赤字を出した。巻き返しを図ろうと、イオンはこれまでにない新業態のスーパーを出店する事にした。これまではチェーン店として、どの店も同じような売り場、同じような品揃えだった。それに対し新業態のスーパーは、地域のニーズを徹底的に調査し、地域ごとに特色のある店舗を作ろうというもの。11月には「子育て世代の女性をターゲットにしたスーパー」を東京・板橋区にオープン。さらに12月には大田区の店舗の改装に着手した。これまでの"何でも揃う"総合スーパーから、どんな店に生まれ変わるのか？