最新コンビニ激戦区　インドネシア・ジャカルタ

経済成長著しいインドネシアの首都ジャカルタを初めて訪れたSHELLY。市内中心の高層ビル群、食料・衣料品・無数の屋台が並ぶ巨大マーケットを見て活気を実感する。そんなジャカルタの町のあちこちに並ぶのが、日本でも見慣れたコンビニの看板だった。ジャカルタでは日本のコンビ二の進出が相次いでいるのだ。その一つ現地のファミリーマートを訪れると、何と店は２階建て。さらに中には巨大な南国の木も植えられている。コンビ二でありながらカフェレストランのような店内。商品は菓子や飲料など日本と一見同じだが、SHELLYが日本には決してない“あるモノ”を発見。何とそこにインドネシアならではの戦略が隠されていた・・・

『看板商品を開発せよ！』インドネシア弁当開発に密着！

インドネシアで人気のアイドルグループ「JKT４８」とのコラボ戦略で、店舗数を急拡大させているのが日本のローソン。ジャカルタ市内の主力店舗を訪れたのは現在ローソン海外事業トップの玉塚元一氏。玉塚氏はユニクロのファーストリテイリング社前社長、今回インドネシアで売れる商品開発、特に弁当の開発を命じたのだ。現地の責任者は日本のヒット商品「からあげクン」の開発も携わった人物。しかし日本とインドネシアの味覚の違いに四苦八苦。果たして新商品の弁当は受け入れられるのか？

コンビ二が変える！？流通・システム・生活　２０年前の日本があった・・・

市内中心部ではなく、あえてジャカルタ郊外に初出店した日本のミニストップ。日本ではできたてファストフードのイートインを配置し、独自展開をしてきたが、インドネシアでもあえてそのノウハウを採用。しかしオープンまでには様々な問題が山積。「注文した商品が届かない」「文化の違い」などなど。システム化された日本とは違う状況が襲う。それでも激戦区インドネシアに挑む理由とは？流通のスペシャリスト、ナビゲーターの田中陽がその戦略を現地で取材した。

日本がアジアのビッグデータを握る！

コンビニは高度なＰＯＳシステムで商品を管理し発注を効率化しているだけではなく、購入した人の性別や年齢層、よく売れる時間帯などの細かな消費情報を集めている。
日本に５万店以上あるコンビニで長年に渡って蓄積された膨大なデータ＝ビッグデータと、消費者の心理をつかむことで、数多くのヒット商品が生み出されてきた。
文化や好みの違う海外の消費情報を把握するのは容易なことではない。しかし、日本のコンビニがインドネシアをはじめとするアジアで増えていけば、このＰＯＳシステムによって詳細な消費情報を大量に集められるのだ。
そうして集めたアジアのビッグデータを把握し、日本メーカーが商品開発に生かすことで、ビジネスチャンスが広がるだろうと田中は予測する。