インド決戦①「絶対に負けられない闘い」　ソニーの逆襲

“トリニトロン”や“ベガ”で世界をリードしたソニーのテレビ事業は、今や10期連続の赤字。「テレビ事業の再建」と「新興国市場での事業拡大」を再建計画の柱に掲げている。12億人の人口を抱え、ゆくゆくは中国を抜くとも見られる巨大インド市場は、今後のソニー全体の復活をも左右する。そんな重要拠点を任されるのがソニーインディアの日比社長。沸騰ナビゲーターの財部誠一が「サムスンとのガチンコ対決は厳しい戦いなのでは？」と鋭く切り込むも、「世界的にはそうかもしれないが、インドは違う」と答えた。デリーなど都市部のテレビ販売現場で、その実態が分かるという。直ちに財部は、日比とともにデリー市内の家電量販店に向かった。
ソニーが繰り出すのが「インド画質作戦」。インド人を徹底調査して「鮮やかな色がより鮮やかに見える画質を好む」という傾向を探り当てたのだ。世界首位サムスンと激しい首位争いを繰り広げる、その実態とは。

インド決戦②「パナソニックの社長特命プロジェクト」

インドを新興国攻略ための最重要拠点に掲げたパナソニック。津賀社長肝いりのインド特命プロジェクトが動き出していた。新年早々、「戦いたい奴は手を挙げろ」とばかりに、公募で集めた闘争心みなぎる若手10人をインドに送り込んだのだ。インド向け家電を開発する拠点を新設するためだ。これまでパナソニックはインドで、女性の伝統衣装「サリー向け洗濯機」や、野菜の蒸し器を組み合わせた「インド用炊飯器」などの現地のニーズに合わせた家電製品を開発・販売し、ヒットさせてきた。
今度の特命プロジェクトは、今までの“ローカル化”をさらに拡大する計画だという。しかし、そこに集められたメンバーは…、「元小学校教諭」「入社して4年間国内販売」といった異色の経歴。その狙いとはいったい？

インドの現場が日本を変える

かつて世界を席巻した日本の家電メーカー、しかし近年グローバル戦略で苦戦を強いられている。その大きな原因に、現地化と言いつつも日本の本社から現地の支社をコントロールしようとする官僚的な体制があった。本当の意味でのローカル化とは、現地の人をただ社長にすれば良いということではなく、きちんとした信頼関係を築く事によって現地のニーズに合わせたものづくりが出来ることなのだ。インドの現場が日本の「殻を破る」ことによって、日本のビジネススタイルが変わる。インドの現場で働く人々が日本を変えると財部は予測する。