いまや日本の生活インフラとして欠くことのできない存在であることが、あらためて認識されたコンビニエンスストア。ローソンは、現地の１００店舗が被災した。新浪社長は決断を下した。被災して困っている人たちのために、水やおにぎりなど数万食分の緊急物資を送ると同時に、社員１００人を支援部隊として送り込むことにしたのだ。そして社員に向かってこう告げた。「コンビニは、食料から乾電池まであらゆる物資がある住民の方々のライフライン。被災地のローソンを再び機能させることを最優先課題にする。この２～３日が勝負だ」

東京電力の計画停電という前代未聞の事態に、首都圏の家庭や交通機関は大混乱に陥った。しかし、最も切実な現場となったのが、在宅医療、訪問看護の現場だ。人工呼吸器や吸引機を使う患者にとって停電は、命が失われることにも繋がりかねなかったのだ。医療生協さいたまの看護ステーションを取材する。またそこには、被災地へと向かう医療チームがいた。宮城県塩釜にある坂総合病院には、全国から医者や看護師たちが支援にかけつけていた。ひっきりなしに搬送されてくる被災者の診療や、近隣の避難所を歩いて回り、支援活動に当たる毎日。震災から10日目、ガソリン調達の目途も立ち、病院では被害の大きかった石巻へも支援活動を広げようと試みた。津波で流されてきた船や車で遮断された道を迂回しながら、瓦礫の中ようやく避難所に辿り着いた医師たち。ところが、通信インフラが麻痺するなかで、災害医療の難しさが見えてきた。