「3.11」以降、停止した原発分を補ってきたのが、火力発電だ。しかし、燃料のほぼすべてを輸入に頼り、CO2の排出量も高い、というデメリットが。 そこで大きな注目を集めたのが「再エネ」だった。2012年には、固定価格買取制度（FIT制度）がスタート。発電した電気を売ってビジネスにしようと、太陽光を中心に売電事業者やパネルメーカーが次々と誕生した。 　太陽光発電所を運営する「エンブルー」もそのうちの一社だ。社長の三浦洋之さんは自ら全国を飛び回り、発電に適した土地を日々探し歩いている。 三浦社長はいま、ある問題に直面していた。仮に発電に適した土地を見つけ、そこで電気を生み出したとしても、それを無駄に捨てざるを得ないケースが多い、という現実だ。「再生可能エネルギー」を将来の主力電源にしようという政府の方針とは裏腹に、再エネの未来が閉ざされかねない事態に直面していたのだ。知られざる現場から見えて来た、日本の電力が抱える“影”とは…。