「ドン・キホーテ」を運営するPPIH＝パン・パシフィック・インターナショナルホールディングスは、2026年6月期の売上高が約2兆4350億円の見込みで、小売業界全体で4位に駆け上がった。森屋秀樹ＣＥＯが率いる巨大グループが、いま食品を武器にした新業態「ロビン・フッド」に社運を賭ける。4月には首都圏に約120店舗を持つ老舗スーパー「オリンピック」の買収を発表。「関東のゲームチェンジャーになる」と宣言した。新業態の責任者は、常務の片桐三希成さん（49歳）。「我々はスーパーじゃない」と言い切る。ドンキの強みでもある、利益の出やすい非食品の売り場を一般的なスーパーの倍となる約4割にし、その利益を原資に弁当などの食品を激安で売る。逆の見方をすると激安な食品で客を集め、非食品を売る戦略だ。食品スーパーの営業利益率がわずか1〜3％という世界で、ドンキの営業利益率は約7％。非食品で稼ぐドンキ流の戦い方を持ち込む。現場を任されたのは、買収されたユニー出身の石田学さん（51歳）。ロビンの開業を前に全国21県を回り、150食以上の総菜を食べ歩いて商品を磨いてきた。肉巻きおにぎりを片手で食べられる「うみゃ〜棒」、天ぷらを選べるセルフうどん、自らライスにルーを盛るカレーなど。ドンキ流の楽しむ要素を盛り込んだ“エンタメ総菜”――。「外食に勝てる総菜を作る」と意気込む。4月のグランドオープンには約500人が行列。総菜で客を呼び、ついで買いの非食品で稼ぐ狙いはどうなったのか。一方、周辺の飲食店からは、意外な声が聞こえてきた・・・物価高に挑む新業態は、救世主なのか、それとも破壊者なのか、密着取材する。