バックナンバー
2013年4月4日 放送
今こそ日本にシリコンバレーを!
ITベンチャーで世界を目指せ
- モビーダジャパン 社長 孫 泰蔵(そん・たいぞう)
インターネットやスマートフォンの普及で、いま「起業」に強い追い風が吹いている。そうした中、「日本を含む東アジアにシリコンバレーを作る」「1000社のベンチャーを育成し、10万人の雇用を創る」--。こんな壮大な構想をぶち上げたのが、起業支援を手がけるモビーダジャパンの社長、孫泰蔵だ。あのソフトバンク孫正義社長の弟。学生時代にヤフージャパンの開発リーダーを務め、その後数々の起業を経験。今は「ベンチャーの卵」の育成に情熱を注ぐ。起業家に経営ノウハウを叩き込んで、必要な資金も投資し、なるべく多くのベンチャーを巣立たせようとする。さらに起業家、投資家、弁護士など様々な"先輩""専門家"と引き合わせることで「起業ネットワーク」を築く。これはまさにアップルやグーグルを生んだ米シリコンバレーの姿。無数のベンチャーが生まれ、失敗しても再挑戦できる「シリコンバレーの生態系」をつくろうという試みは、日本の閉塞感に風穴を空けることができるか――。
社長の金言
- 「多産多死」が経済に活力を生むTweet
-
RYU’S EYE
座右の銘
放送内容詳細
ITベンチャーにかつてない追い風!?大企業・投資家も熱い視線
スーツ姿の大人たちで超満員の、東京・渋谷のイベント会場。斬新なスマートフォンアプリなどのプレゼンテーションをする若者たちの姿があった。彼らは起業したばかりのITベンチャー。出資や提携のチャンスを求めて自社のサービスを売り込む彼らに、投資家たちの熱い視線が突き刺さる。いま、インターネットやスマホの普及で、ITベンチャーを起業するハードルは大幅に下がり、彼らの発想力に期待する企業や投資家も増えた。そうした中、「ベンチャーの卵」を巣立たせる事業を始めた孫泰蔵。彼が開く「モビーダスクール」では、過去の実体験に基づいたノウハウを惜しげもなく伝え、豊富な人脈も共有。特に有望と認めれば投資もする。すでに孫のもとを巣立って急成長を続ける旅行ベンチャーも登場。いま、若者にとって「起業」は身近な選択肢の1つになりつつある。
孫泰蔵が目指すシリコンバレー!ベンチャーを生み育てる「生態系」とは?
孫が目指す「シリコンバレー」。ここからグーグルやアップル、インテルなど世界的IT企業の大半は生まれた。その秘密を探るべく現地取材を敢行!そこは世界中から「人」と「技術」と「カネ」が、ベンチャーのために集まる特別な場所だった。若き起業家は「ゴールドラッシュだ!」と目を輝かせ、投資家は「起業家は失敗してもOK!」と再挑戦を促す。シリコンバレーを包む、超ポジティブな空気。それは、学生時代「何がしたいか分からなかった」孫泰蔵を、起業家として目覚めさせるきっかけでもあった。
不具合多発!利用者ゼロ…起業の「楽じゃない」実態
起業の道は決して楽ではない。モビーダスクールでは孫泰蔵からダメ出しを受け、開発したアプリは不具合多発、ビラ配りしても利用者はなかなか現れない…。それでもめげずに奮闘する彼らに、光明は?
孫泰蔵 VS 悩める若者たち
スタジオには将来に悩む若者たちが集合!数多くの起業と失敗を経験した孫泰蔵を質問攻めに。「やりたい事を見つけるには?」「起業すべきタイミングは?」…学生たち納得の、孫のホンキ回答とは!
ゲストプロフィール
孫 泰蔵
- 1972年福岡県に生まれる
- 1996年東大在学中に「ヤフー!ジャパン」の開発リーダーを務める。
- インディゴを起業
- 2002年ガンホー・オンライン・エンターテイメントを創業
- 2005年ガンホーが上場(大証ヘラクレス=当時)
- 2009年モビーダジャパンを創業
- 2011年モビーダで起業支援事業を開始
企業プロフィール
わたしの周囲を見回しても、起業しようという若者は一人もいない。大企業の正社員になれば一生安泰という時代ではないと、ほとんどの人が知っている。だが、「大企業の正社員になる」よりも「有利で合理的な生き方」を、わたしたちの社会はいまだに示すことができていない。 起業がなぜすばらしいのかを論理的に説く言葉も未成熟だし、成功例も本当に数えるほどしかない。 黒船の来航以来、わたしたちは、変化は外側からやってくると刷り込まれてきた。だが、すでにわたしたちは、「自前の新しい黒船」を作ることができる時代を生きている。起業を支援することで、孫さんは、単に変化への適応を目指しているのではない。変化そのものを作り出そうとしているのである。

バックナンバー
ご注意下さい
最近、「カンブリア宮殿」に出演できると持ちかけて、多額の金銭を要求する業者があるとの情報が寄せられました。
「カンブリア宮殿」を始めとした報道番組が、取材対象者から金銭を受け取って番組を制作することはありませんので、ご注意ください。当社では、あくまで報道番組の視点から番組が独自に取材対象の選定にあたっています。
不審な働きかけがあった場合には、テレビ東京までご連絡ください。












