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2026年11月5日 放送
名門復活なるか?
日産自動車 決断と覚悟
- 日産自動車 社長兼CEO イヴァン・エスピノーサ
世界的なEVシフトや中国メーカーの台頭など、自動車業界が大きな転換期を迎える中、岐路に立たされているのが日産自動車だ。「技術の日産」と呼ばれ、スカイラインやフェアレディZなど数々の名車を生み出してきたが、近年は販売不振などで業績が悪化。2024年度には6709億円の赤字、2025年度も5331億円の最終赤字となった。一方、2026年度4〜6月期は連結営業利益779億円と黒字に転換し、一筋の光明が差している。再建を託されたのが、2025年4月に社長兼CEOに就任したメキシコ出身のイヴァン・エスピノーサ。就任直後に経営再建計画「Re:Nissan」を打ち出し、コスト改革と商品力の強化を進めている。大きく変動する自動車市場で、日産は再び存在感を取り戻すことができるのか?改革の現場と、「日産らしさ」を取り戻そうと奮闘するイヴァン社長に迫る。
社長の金言
- 怒るな、深呼吸しろTweet
放送内容詳細
新型車で巻き返せ!“技術の日産”復活への挑戦
イヴァン社長が再建の柱の一つに掲げるのが、商品力の強化だ。新型車の投入が乏しかった国内市場で、新型のキックスやエルグランドなどを相次いで投入し、巻き返しを狙う。その武器となるのが、日産が長年磨いてきた「技術」だ。中でも注目されるのが、エンジンを発電専用に使い、モーターだけで走る独自のハイブリッド技術「e-POWER」。新型エルグランドには、燃費と静粛性をさらに向上させた第3世代「e-POWER」を搭載するなど、かつての「技術の日産」を再びブランドの強みにしようとしている。
主戦場・北米で勝てるか?新型ローグに託す復活
日産再建のカギを握るのが、重要市場である北米だ。トランプ政権下でEVへのシフトが想定通りには進まず、ハイブリッド車への需要が高まる中、日産は他社に後れを取っていた。そこで今年、主力SUV「ローグ」に、北米市場で初となる第3世代e-POWERを搭載した新型モデルを投入し、巻き返しを狙う。燃費や静粛性を進化させた新型ローグが「日産の命運を握る車」と位置付けられる中、北米のユーザーはどう評価を下すのか?
痛みを伴う大改革 「Re:Nissan」の現場
新型車を相次いで投入する一方、イヴァン社長が進めているのが、経営再建計画「Re:Nissan」だ。目指すのは、高コスト体質から脱却し、少ない販売台数でも利益を生み出せる会社への転換。部品の共通化や工程の見直し、開発スピードの向上など、クルマづくりそのものを変えようとしている。しかし、改革には大きな痛みも伴う。国内では追浜工場での車両生産を終了し、日産自動車九州へ移管する方針を決定。グローバルでは2027年度までに車両生産工場を17から10に縮小し、計2万人規模の人員削減を目指す。長年、日産を支えてきた社員や地域への影響にどう向き合うのか。会社を守るために何を残し、何を変えるのか。イヴァン流の改革に迫る。
“日産らしさ”を取り戻せ!名車とファンが支える再出発
1933年の創業以来、日産はブルーバード、スカイライン、フェアレディZなど、日本の自動車史を彩る数々の名車を生み出してきた。1980年代半ばには走行性能で世界一を目指し、名車を次々と世に送り出した。日産車に憧れて入社した技術者たちは今、何を思うのか。さらにAIを活用した次世代の運転支援・自動運転技術にも挑戦。過去の財産を受け継ぎながら、新たな「技術の日産」をどうつくるのか。巨大自動車メーカー復活への戦いを見つめる。
ゲストプロフィール
イヴァン・エスピノーサ
- 1978年メキシコ生まれ
- 2001年モンテレイ工科大学機械工学科 卒業
- 2003年メキシコ日産自動車会社 商品企画 担当
- 2014年日産インターナショナル社 商品戦略・企画担当
- 2018年日産自動車 常務執行役員
- 2025年代表執行役社長 兼 最高経営責任者に就任
企業プロフィール
- 本社:神奈川県横浜市西区高島1丁目1番1号
- 設立:1933年(昭和8年)
- 従業員:120,079人(連結/2026年3月末)
- 売上高:約12兆79億円(連結/2025年度)
性別も国籍も、言語も業界も違う。車に憧れて入社した彼に対し、私は免許さえ持っていない。遠い人だ。でも私たちには一つ共通点がある。十代の頃に出会った運命的な「これだ」を仕事にしていることだ。
イヴァンさんの揺るぎない態度、口調に、窮地に追い込まれている日産で、厳しい決断を強いられながら、なぜここまで自信を持てるのだろうと不思議だったけれど、自分に置き換えたらスッとその心が理解できた。若かりし自分に芽生えた熱狂、愛情、自分もそこに携わりたいとまで願ったその衝動、それらが今もこの人の中で、当時と同じ勢いで燃え続けているに違いない。
その信頼をどうやって、確かな形として消費者に提示していくのか、他人事ではなく自分事として、見つめ続けたい。
消えない炎と共に

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2026年9月11日












