世界の貧困国で飲み水の問題を解決する男、日本ポリグルの小田兼利。独自開発した浄化剤の秘密は、納豆のネバネバ成分だという。これを濁った水に、耳かき数杯程度入れて混ぜるだけで、ネバネバ成分が汚れをからめ取って沈殿し、透明になるという。２００７年、小田がまず乗り込んだのが最貧国のひとつバングラデシュ。現地では不衛生な水を口にして下痢になり、死亡する乳児も後をたたなかった。各地に浄水設備を設置、貧しい人々でも払えるような価格で浄化した水を販売。さらに「ポリグルレディー」と呼ばれる女性スタッフを現地で雇用し、実演営業や集金などまで任せ、ビジネスを生み出したのだ。水も仕事も生み出す“小田流”ビジネス、その真髄を取材する。

小田は元々機械工学のエンジニア。空調メーカーのダイキン工業に勤めた後に独立した。今でもホテルのセキュリティーボックスなどでよく見る、数字で合わせる電子ロックなど、いくつものヒット商品を生み出してきた。水質浄化剤の発想の原点は９５年の阪神大震災。神戸の自宅で地震に遭い、飲み水をもらう行列に並びながら公園の池を見て「あの水が飲めたら」と考えたことがきっかけだった。試行錯誤を重ね、６年で粉末式の水質浄化材を完成させるが、日本では見向きされず、途上国への販売に乗り出す。しかしその後も、慣れない途上国のビジネスに加え、社員の不正経理の発覚など、数々の苦難が小田を襲う。一時は自殺を考えたほどだった。“信念”の経営者はいかに形作られたのか、その道のりを振り返る。

タンザニアやソマリアなどのアフリカへ、ＯＤＡ（政府開発援助）の一環としても次々と水質浄化の給水施設を作る小田。しかし持続可能なビジネスとして確立しなければ、一時的な取り組みで終わってしまう。どうすれば、援助から現地で運営できる水ビジネスへと軌道にのせられるかが、目下の悩みだ。そんな中、タンザニアでは、昨年小田が設置した給水所が、道の駅ならぬ「水の駅」として様々な人が集まる場へと変貌、独自の展開を見せていた。小田自身も驚く、ＢＯＰビジネスのさらなる可能性を探る。