“預けると大ヒットを生む”と言われる、東宝。全国に70以上の映画館を運営し、来場者数が全国トップというのが理由の一つだが、それだけではない。実は「国宝」の李相日監督は、東宝に感謝しているという。映画が3時間近くもあり、普通だと配給会社からは「1日の上映回数が減る」と嫌がられるのだが、東宝の担当者は「3時間あるからこそ届くものがある」と背中を押してくれたという。そんな東宝だが、実は一度この作品を手放しているという。一体何があったのか？ヒットの舞台裏に切り込む。

最近、東宝はアニメ業界でもその地位を高めている。業界では後発ながら、「ハイキュー！！」や「呪術廻戦」、「SPY×FAMILY」などを話題作を次々に主体的に手掛けてきた。そんな東宝が力を入れているのが、この「アニメ」などのIP・知的財産を様々な形で活用すること。その仕掛けはグッズ販売だけにとどまらない。原作に目を付けると、まずはテレビアニメ化する。その後ファンを常に熱狂してもらえるように映画、舞台など多面的に展開していくのだ。2024年には米国の映画配給会社の「GKIDS（ジーキッズ）」を買収。全米に自社配給する体制を整えた。東宝最大のIPでもある「ゴジラ」を筆頭に、海外市場を切り開いていくという。IPを生かした東宝の新しいビジネスモデルを紐解く。

新型コロナウイルスが蔓延した2020年、東宝は危機に直面していた。映画館は休業せざるを得なくなり、新作が延期になるなどし、利益は6割減。会社は危機的な状況に陥っていた。そんな時に次期社長として白羽の矢が立ったのが、東宝の創業者であり宝塚歌劇団をつくった、小林一三を曾祖父にもつ松岡宏泰だった。厳しい状況の中で、松岡が支えにしたのが、創業者の言葉『健全なる娯楽を広く大衆に提供する事』。娯楽を大衆に届けるのが使命だと心に刻み、映画を作り続けることを決意したのだ。この時制作されたのが、「ゴジラ-1.0」だ。必ず映画館に客が戻ってくると信じて作り続けたこの映画は、2023年に上映されると、大ヒットとなる。さらに松岡は、これをアメリカでも上映。アメリカでの邦画興行収入の記録を塗り替え、アカデミー賞で視覚効果部門受賞という快挙を成し遂げた。危機を乗り越えV字回復させた、創業家出身の松岡社長の経営術とは。