百貨店や商社のブランド争奪戦が激しさを増している。海外の新ブランドをいち早く発掘し、ライバルとの差別化を狙う百貨店。一方で商社は海外ブランドそのものを買収し、世界で収益を上げる戦略だ。ブランドビジネスの最前線はＮＹ。新進デザイナーが次々と登場してブランドの宝庫と言われ、世界中からバイヤーが集まるからだ。ＮＹで新ブランドを探す百貨店バイヤーの９ヵ月間に密着するとともに、買収ブランドの担当としてＮＹで奮闘する商社マンを通じて、ブランドビジネスの熱い舞台裏を紹介する。

中国製の冷凍ギョーザの中毒事件が発生して、はや１ヶ月半。いまだ事件の全容ははっきりせず、中国産の食品に対する不信感は高まるばかりだ。日本の食品業界にもその余波が続いている。 自給率約３９％の日本は、食材の多くを中国産に頼ってきたためその余波は、はかりしれない。 番組では、今回の事件の中国製冷凍ギョーザを販売していた「生協」の内部にカメラを入れ、 「なぜ防げなかったのか？」、「今後の対策はどうしていくのか？」を浮き彫りにしていく。また、日本最大の流通組織とも言える「生協」を通して、今後日本の流通業は中国産の食品と、どうつきあっていけばいいのかなども検証していく。

アメリカのサブプライムローン問題は、底なし沼の様相を呈している。震源地アメリカの株価や不動産価格に下げ止まりの気配は見えず、リセッション（景気後退）の懸念が高まっている。サブプライムローンの問題とあまり関係が無いはずの日本も、年明けから株価が下がり続けて、巷には沈滞ムードが漂う。いったい、世界経済はどこまで巻き込まれていくのか。問題が表面化した当初から、まことしやかに語られてきた考えがある。それが、"デカップリング理論"―米国が景気後退に陥っても、中国など新興国が世界経済を浮揚させるという考え方だ。しかし１月２２日、世界同時株安の渦に中国上海市場も飲み込まれてしまった。誰がこの事態を救うのか…。

世界的な株安・円高・そして資源高による、物価上昇･･･。2008年、ニッポン経済に襲いかかる経済変調の波。誰もが身構え、将来に漠然とした不安を抱き始めている。その中で、働く人々が最も気になること･･･それは、給料だ。
日本経済を俯瞰すると、モノやサービスなどの付加価値に占める、人件費の割合（＝労働分配率）は、81年から下降線をたどり、06年には、60％を切った･･･。経済を底辺で支える労働者たちの賃金。しかし、働けど働けど、ニッポン人の給料は、一向に上がらない。

今、日本人の働き方が問われている。失われた１５年が終わり、企業の競争力が復活。様々な会社が、過去最高益を叩き出している。
しかし、働く現場は息切れしていないか？少子高齢化が見込まれる中、働く社員が幸せにならなければ、企業にも幸せな未来は訪れない。働く意欲と、効率を両立させ、個人と組織が共に成長する…　そんな試行錯誤を重ねる仕事の現場の今を見つめる。

健康志向や食の安心への意識が高まる中、有機野菜など安全性の高い食品に注目が集まっている。しかし、有機野菜の実際の生産量は、国内産農産物のわずか0.19％と低い。手間がかかり大量生産できないため、安定供給が難しく、高価で品薄となり、一般消費者にとってはまだまだ手が届きにくいのが現実だ。こういった厳しい状況が続く中、有機野菜をはじめ安全で環境負荷の少ない食材を消費者の手の届きやすいものにしようと取り組み始めた人々がいる。若者たちの新しいアイデアと生産者との信頼関係から、低価格で安全な食材を消費者に届けようと取組む食材のネット通販・オイシックス。そして、人体に無害でしかも環境に優しいという｢微生物農薬｣の開発・販売に乗り出した出光興産。新しい手法で有機野菜や低化学農薬・肥料で育てた農産物を普及させようと奮闘する人々を取材。有機野菜がもっと身近になるかを探る。

今、医療現場が荒廃している。医師不足が加速しているのだ。例えば、産婦人科の医者はこの１０年で約１５％、外科医は約８％も減少している。これによって、都市と地方の医療格差がますます広がっているのだ。儲からない診療科は減らされ、産婦人科や小児科のない町も出てきているし、さらに病院が一つもなくなってしまった島もある。また、地方では高度の医療を受けられなくなってきている。こうした「医療格差」を無くすにはどうすればいいのか？実はそうした状況を改善する手段として「遠隔医療」が注目を集めて始めている。遠隔医療とは、ITネットワークを活用した最先端の医療。ブロードバンド回線で送られた画像を見ながら、遠く離れた患者を大きな病院の専門医が診断したり、手術用のロボットを遠隔操作して患者を治療するというものだ。番組では、遠隔医療で目の治療に挑む失明寸前の患者に密着するとともに、研究の最前線を取材。未来の医療の可能性に迫る。

日本道路公団の民営化から２年。日本のハイウェイが様変わりしつつある。コンビニはもちろんのこと、人気カフェや老舗料亭の味が楽しめるレストラン、マッサージサービスなど、外部の民間企業から飲食やサービス業が続々と参入し、サービスエリアの多様化、個性化が進みつつある。 その背景には、“総額約4０兆円もの債務を45年で完済しなければならない”という厳しい現実がある。通行料金による収益のおよそ８割は借金返済にまわされ、残りは維持管理費に消える。民営化によって誕生した東日本、中日本、西日本などの各高速道路会社が企業として生き残るためには、サービスエリア、パーキングエリアからの利益が経営戦略上の要なのだ。 そして、一日440万台が行き来する高速道路は、新たなビジネスの鉱脈として注目されつつあり、各企業は、虎視眈々と新規参入のチャンスを狙っている。いまや、サービスエリアはトイレ休憩のために立ち寄る場所ではなくなった！利用客の心をいかにつかみ取るのか！？ 民営化によって激化する、サービスエリアの攻防に迫った。

「シンガポール＝ホーチミン２６０円」、「バンコク＝クアラルンプール１５００円」…。これは電車やバスではなく飛行機、しかも国際線の運賃。いま世界の空を驚きの低価格で飛ぶ航空会社が急速にその勢力を伸ばしている。ＬＣＣ＝ロー･コスト･キャリアと呼ばれる格安エアラインだ。欧米や東南アジアでは年々シェアを伸ばし、いまでは全体の３０％を越えるまでに成長している。飛行機がまさに普通の乗り物として飛び交うようになり、世界の人々のライフスタイルやビジネス環境も劇的に変わり始めている。 そして日本の空にも、ついに格安航空会社が路線を開こうと動き始めた。日本の空を狙う格安航空会社、その低価格の秘密はどこにあるのか、安全面は大丈夫なのか、また航空行政、国内の航空会社はどのように受けて立つのか。その最前線の動きを追いながら、大競争時代に入った世界と日本の空の激動を描く。日本も飛行機がバスや電車のように気軽な感覚で乗れる時代が来るのだろうか。

12月から２月にかけ、続々と商品が値上がりする。パン、菓子、即席麺、ビール･･･堰を切ったように値上げに踏み切る。理由は、原材料費の高騰。新興国の需要急増に加え、エタノール燃料需要が穀物市場を席巻。誰の目にも「値上げは仕方ない」のだが･･･。しかし、そんな“値上げドミノ”の末端をのぞくと、意外に価格は上がっていない。実は今、小売りの現場では、熾烈すぎる価格攻防戦が起きている。主役は、ニッポン最強の価格決定者“消費者”。メーカーと小売りは、シビアな消費者心理と格闘しながら、この原材料高の中で、いかに“価格”と向き合っているのか、現場の生の戦いに密着し、「値上げの冬」の、“消費者”が君臨する日本経済の現場に迫る。

国内生産の冷凍食品の市場規模がこの２０年で倍になるなど、冷凍技術の進歩が著しい。しかも、最近では「超急速冷凍」という最新技術で、これまでは冷凍すると味が損なわれていた食材までおいしく食べられるようになっているという。 番組では最新の冷凍機能を兼ね備えた冷蔵庫開発の裏側や、新しい冷凍技術で可能になった宅配メニューの取り組みなどを取材。 また、過疎で目立った産業もなく、財政破たん寸前となっていた島が冷凍技術で島の水産産業を再生させる動きも追った。

日本には創業してから100年以上の歴史を持つ企業が10万社以上もあり、この数は、世界一だという。そうした100年を超える伝統の技が生かされているのが、実はハイテクの分野で、シェア世界一を誇る企業も珍しくない。小型化する携帯電話や手振れ機能が進化するデジカメを支えるのは、老舗の水晶ディバイスメーカー。雨にも曇らない自動車のドアミラーや次世代エネルギー電池の基幹部分などにも老舗企業の技術が用いられている。今や日本のみならず世界のハイテク企業の先端を担う老舗企業。本業の伝統を守りつつ、競争が激化する現代にも生き続ける姿を追う。
また、老舗中の老舗、世界一の歴史を持つ企業も日本にあった。創業578年、1400年の歴史を持つという寺社建築の金剛組。しかし、1年半前に経営が破たん。何とか歴史ある職人技を残そうと本業を見つめなおし、再生を目指す。

食品偽装などで老舗ブランドに胡坐をかいた企業が今問題になっている一方で、本業一筋で愚直にその道を極めようとする世界一の老舗企業たち。その真髄に迫る。

地球規模で資源・食糧を追い求める、飽くなき人類の欲望。そして引き起こされる深刻な環境破壊。21世紀、資源争奪の時代を迎え、"地球（ガイア）の危機"が迫る･･･。グローバル化した世界経済。発展と繁栄の権利を主張する強者（巨大資本）たちが、世界を駆け回る。その一方、資源・穀物の争奪戦の下で、環境を破壊され、生活を奪われた弱者の声は、かき消されていく･･･。自らの繁栄と利権に憑かれた人類。滅亡のレールを敷いてしまっているのだろうか？　経済発展、地球環境の保護の両立は可能なのか？　新しい年2008年の初頭に、「ガイアの夜明け」は、"地球の未来図"を考える。
（放送枠拡大。取材VTRは全編HD映像のスペシャル版）

１９９７年、日本の金融史上、大きな事件が相次いで２つも起きた。一つは日本を代表する証券会社、山一証券の破たん。そしてもう一つは全国初の都市銀行の破たんである（北海道拓殖銀行）。金融機関は、それまで「護送船団方式」と呼ばれた大蔵省の保護行政のもと、決してつぶれるはずが無いと思われていた大企業だった。それなのに、突然路頭に迷うことになった社員たち。その数、山一1万人、拓銀5200人。
あれから１０年、元山一の社員、そして元拓銀の社員たちはどうしているのか？山一・拓銀の破たんから端を発した金融破たん劇、そして金融再編、再生へと歩んできた日本の金融業界の激動の１０年を振り返るともに、元同僚たちを再結集して金融人材派遣会社を立ち上げた元社員などを追い、不屈の心で歩んできたこの１０年を見つめていく。

今や世界を代表するゲーム大国となった日本。そして今、ゲームは子供向けエンターテイメントとしてだけではなく、学習、スポーツなど様々な分野に広がり、対象者も子どもから中高年、そして高齢者まで広がってきているという。そのきっかけとなったのが、「ニンテンドーDS」。操作が簡単なことと、「脳トレ」（記憶力・想像力など脳を鍛えるゲームソフト）を始めとして学習・教育ゲームが続々と開発され、これまでゲームにあまり縁のなかった中高年層にも支持が広がったのである。また「Ｗｉｉ（ウィー）」のようにコントローラーを使ってテニスやボーリングなどスポーツを楽しめるゲームも出現。さらにゲームの多様性、可能性は広がり始めている。番組ではゲームソフト会社大手の、「スクウェア・エニックス」の「ニンテンドーＤＳ」向けのソフトを専門に開発するプロジェクトチームに密着。どのようにして新しいソフトを開発しているのかを探る。また、更にゲームは、医療などの分野にも活用され始めている。アメリカでは既に各分野の研究者、医師などがゲーム業界と協力し、医療・政治や社会問題をテーマにした「シリアスゲーム」という分野が確立している。こうした中、ゲームセンターで知られるナムコは「太鼓ゲーム」や「もぐらたたき」のようなゲームを改良し、医師の協力を得て高齢者向けにリハビリ用ゲーム機器を開発。福祉医療施設にゲームセンターを設置し、高齢者が楽しみながらリハビリ・健康維持できるよう試みを始めている。ゲームは単なる娯楽を越えてどこまで可能性を広げていくのか・・・そのゆくえを追う。

140年間、規制に守られてきた生保業界が今、激動期を迎えようとしている。今年10月には郵政民営化で国内最大手の生命保険会社～かんぽ生命が誕生した。総資産112兆円、日本生命の2倍以上の巨大さだ。　そして12月には業界最大にして最後の規制緩和、銀行窓販全面解禁が行われる。販売方式も「生保レディに頼る」時代から、銀行窓販や来店型店舗、ネットなど様々な手法で保険商品を売る時代になってきたのだ。一方で、保険金未払い問題の発生で、生保業界には逆風が吹き荒れている。地域や人間関係に頼って契約を取ってきた生保業界も、生き残りをかける激動期に入った。日本生命の生保レディや営業現場の密着取材、地方に根を張るかんぽ生命の営業活動などを通して、生命保険の未来図を探る。

世界的な健康ブーム・和食ブームで、これまであまり魚を食べなかった欧米で魚の消費量が増えており、特に中国では魚の消費量は３０年前の５倍以上に激増しているという。このような魚の需要の増加で、世界の水産資源が劇的に減り続けているという指摘がある。アメリカのサイエンス誌に発表された論文によると、このままでは２０４８年までに天然の水産資源がなくなる恐れがあるという。また魚の取りすぎで魚の取れなくなった漁港も出てきている。
例えば、世界でも豊かな漁場と言われていたカナダのグランドバンクスという漁場は、漁獲量が激減し１９９２年に閉鎖された。日本でも魚の種類によっては漁獲量が減り、すたれてしまった漁港も多くある。こうした状況のなか、水産資源を守るため、様々な取り組みが世界で始まっている。中でも、今注目されているのがイギリスで生まれたMSC認証という制度。海の環境保護に配慮し、持続可能な漁業をしている団体を認証しようという制度だ。一体それはどんなものなのか？
番組では、日本で初めてMSC認証の取得に挑戦している京都・舞鶴のズワイガニ漁を取材しつつ、MSC認証制度の意義を探る。また、その他、「水産資源」を持続的に守っていこうという取り組みを追う。

「酒」といえば「日本酒」を指した時代も、今は昔。ビールに焼酎、ワインに発泡酒、缶チューハイ･･･、日本人のアルコールの嗜好は広がり、消費者の日本酒離れに歯止めが掛からない。日本酒の生産量はこの３０年間で約３分の１に減り、地場の酒造メーカーは、ピーク時に約4000あったものが、半分以下に激減してしまった。
焼酎やワインが新鮮なイメージを打ち出し、じわじわと勢力を拡大する中、日本酒は若い世代を中心に「甘ったるい」「おやじ臭い」「二日酔いする」といったイメージが定着してしまった。日本に稲作文化が定着した時代から作られてきたとも言われる伝統の“日本の酒”は、どこへ行くのか･･･。
そんな“どん底”にあえぐ日本酒業界だが、何とか日本の伝統の酒を復権させようと、新たな取り組みに着手する助っ人が現れた。それは、コンビニエンスストアに人材派遣会社というまったく異業種の男たち。彼らは歴史ある日本酒業界に新風を吹き込み、伝統の酒を復活させることができるのか！？

「クレーム」は企業だけでのものではなく、暮らしに密接な場所にも広がっている。学校には「授業の進みが早い、うちの子供に合わせてほしい」。病院には「待ち時間が長い」など自分の権利を主張するクレームが増えている。今やクレームがない場所はないほど「クレーム社会」だ。
企業は、小さなクレームを見逃したために会社の存続に左右しかねない問題に発展する可能性もある危機感から、消費者の声を積極的に経営戦略に生かそうとする動きが出てきている。
その中心となるのがお客様相談室だ。増えるクレームにどう対応していくかが企業にとっての課題でもある。お客様相談室の社員がクレームを寄せた消費者の元へ直接出向き、クレームの対象となった原因を分析、それを後のクレーム対応に生かすなど、電話応対だけではない“攻め”のお客様相談室を戦略とする企業も出始めた。一方、クレームを地域の中小企業の活性化に生かす商工会議所がある。全国から苦情をホームページで募り、それを地元企業の商品開発に役立ててもらおうという取り組みだ。
企業戦略の中枢にお客様相談室を据えて、急増するクレームに向き合うお客様相談室の舞台裏と、“苦情は宝の山”と中小企業活性化に奮闘する商工会議所の姿を描く。

ニッポンの製造業を底辺で支えてきたモノ作りの街で、中小企業の廃業が続出している。戦後の高度成長期に創業や引継ぎをしたオーナー経営者の大半が、引退の時期になっている上、せっかく培った技術を引き継げる後継者が存在せず、廃業するケースが頻発しているのだ。グローバル競争にさらされる大企業からは、常に厳しいコスト削減と納期を要求され続け、技術も磨く必要がある。厳しい現実に、明るい未来を見出す若い世代は少ない。
そして、「モノ作りニッポン」に忍び寄るもうひとつの危機。それは、疲弊し切り捨てられていく、地方経済。　強大化した中国が、日本製造業への買収に乗り出し、その後容赦なく日本の工場・従業員を切り捨てていく･･･。そんな、悪夢のような事態がニッポンのモノ作りの現場で実際に起きているのだ。
世界的な技術力を誇りながら、内なる後継者問題と、グローバル競争の荒波にさらされる、日本のモノ作りの実態。再び、力強く成長させる手立てはないのか？
「モノ作り立国」で起きている実態をドキュメントする。

２００７年１０月２４日、東京モーターショーで注目の車が発表された。
日産が新しく開発したスポーツカー「GT―R」だ。
この車の総責任者は、日産のカルロス・ゴーン社長。ゴーン氏の思いとは、この車で日産の新たなブランドイメージを作り上げること。そこでゴーン氏が開発陣に与えた使命、それは「欧州の名だたるスポーツカーより速い車を作れ」――――。
日産自動車社内でも緘口令が敷かれ、わずかな人間しか情報を知りうることができない開発プロジェクトにガイアのカメラが１年間の長期に渡り独占密着した。
普段あまり見ることの出来ない新車開発の裏側を浮き彫りにするとともに、
日産自動車の今後の企業ブランド戦略も探る。

世界は今、空前の「現代アート」バブルの只中にある。今年5月には、ニューヨークのオークションで、アンディ･ ウォーホルの現代アート作品「Green Car Crush」が約86億円で落札された。そんな中で、日本人アーティストも 注目を集めている。村上隆と奈良美智の作品は、10年前にはで10万円単位だったものが、今では1億円単位へと 爆発的に値上がりし、世界のアートビジネスの寵児となった。これをきっかけに、古くから欧米人が評価を決めてきた美術ビジネスの牙城に、日本人が挑もうとしている。日本の「美」を「日本人の手」で売りに行こうという人たちだ。
ニューヨークのオークション、上海のアートフェアに彼らを追った。
また、古典的名画と違って、小額から購入できるものもある現代アートには、一般の人たちも目を付け始めた。
「目利きを楽しみながら投資にもなる」という算段だ。巷のアートブームとは・・・？

最近、新しくて珍しい食材が人気を集めている。野菜などを扱う大田市場には、ユニークな野菜やフルーツがずらりと並んでいる。甘味の「キャンディキャベツ」。四角い顔した「四角豆」。フランス産の「ピンクガーリック」・・・などなど聞いたこともないような食材だ。しかし実はこうした珍しい食材が売り上げを伸ばしているというのだ。こだわり野菜やユニーク野菜を扱う東京青果の個性園芸事業部は約１０年前は６億円ほどだったが、現在は26億円を超えている。一体その人気の理由とは何か？
また普段何気なく口にしている「ズッキーニ」や、「モロヘイヤ」、「パクチー」なども、もともとは日本にはない食材で海外から持ってきて日本でおなじみになったものだ。例えば「パクチー」が日本で本格的に生産され始めたのは、約10年前。元々ピーナッツ栽培の盛んだった千葉のある地域の農家が「パクチー」の栽培を始めた。同じ野菜を作っていても他の農家と差別化はできない、そこで未知なる食材である「パクチー」に勝負を賭けたのだった。そしてアジア料理ブームに乗り、またたくまに売り上げを伸ばしていったという。 「２番煎じではつまらない。トップバターになることに意義がある」とばかりに様々な農家や企業が「未知なる食材」を求め動き始めている。
番組では「新しくて珍しい食材」の人気の背景と、「未知なる野菜」を求め、ネパールなど世界各地を駆け回る人たちの戦いを追った。

8月中旬、世界の市場を不安の連鎖が襲った。東京株式市場は874円の大暴落。その後も世界の市場は乱高下を繰り返し、動揺は収まらなかった。株安と同時に進行した急激な円高で、主婦トレーダーは大きな損害を被り、180億円を動かすカリスマ個人投資家は言葉を失った。今回の世界マネー動乱の元は、アメリカの低所得者向け住宅ローンの破たん。それにしてもなぜ海の向こうの住宅ローンの問題が、こうも世界経済を混乱させ、日本の家計にまで影響を及ぼすのか…。個人投資家、欧米金融機関などを取材しサブプライムショックを検証するともに、問題の震源地アメリカを現地ルポ、さらには、次の投資先へと動き出した人たちを追い、今後の世界経済の行方、そして私たちの生活への影響を探る。

今、地価上昇が小売業に様々な影響を及ぼしている。巨大店舗に勝負をかける企業は土地の安い郊外を目指す動きを加速させている。その一方で、都心でのビジネス開拓に腐心する外食チェーンは、賃料負担が少なく出店リスクの小さい小型業態を開発し始めている。様々な小売業者が今、都会でのビジネスに苦心しているのだ。しかしそんな中、賃料負担も何のその大都会の小さな隙間のような場所で稼ぎまくる男たちがいた。一見、“死に場所＝デッドスペース”にしか見えないその場所で、いかに彼らは稼ぐのか、知られざる大都会の錬金術師を追う。